太陽光パネルが高騰中！現状と今後の見通しは？
2021.11.01
皆さんこんにちは！
新潟での自家消費型太陽光・脱炭素化のことならテクノナガイにお任せ！
テクノナガイの渋谷です！
今回は最近の太陽光パネルに関するお話をしたいと思います。
太陽光パネルに関しては今年6月に「ウッドショック」にも触れつつ、「太陽光パネル高騰」についての記事を掲載しました。
（記事はこちら ⇒ 『木材だけじゃない！太陽光パネルも高騰中？』）
そして、今年9月にその続報に関しての記事を掲載しました。
（記事はこちら ⇒『ウッドショックと太陽光パネル高騰のその後』）
今回は、太陽光パネルの現状について「前回以降どのようになっているのか」「今後はどのような見通しなのか」を踏まえてのお話です。
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今回のお話を始める前に、まず太陽光パネルの各国の生産量がどのようになっているのか という所の説明が必要となります。
「SPV Market Research」のデータによると、2020年時点での各国太陽光パネル出荷量シェアの上位3ヶ国は下記のようになっています。
1位 中国 69%
2位 マレーシア 10%
3位 ベトナム 9%
以下は4位：韓国、5位：タイと続きます。
このように全世界の太陽光パネルの出荷量のうち約7割が中国産の太陽光パネルとなっているのが現状です。
一昔前は「中国産は品質が悪い」などという声も聞こえていましたが、主要メーカーの製品はこのシェア数が物語っているようにかなり高品質・低価格なものが大きく増えました。
(もちろん中国に限らず、ずさんな管理をしているメーカーのものは品質が低いものがあることも事実ですが・・・)
現状では、国内の太陽光パネルメーカーの多くも中国工場で製造し、国内に輸入しているメーカーが大変多くなりました。また、その他業種の日本国内メーカーでも、今では多くの企業が中国や韓国などアジア圏に生産拠点を移して生産を行っています。
前々回の記事では『材料ガラスの大型化や使用量増加による価格の上昇』と『ポリシリコンなどの他材料の値上げ』での価格高騰について。
前回記事では太陽光パネルに関しては『ウイグル自治区での強制労働疑いによる、原材料のポリシリコンの大きな高騰』についてのお話をしました。
これに加えて、今年夏から中国国内では発電用石炭の不足により電力供給が大幅に不足しており。今年9月後半に政府による環境目標達成のための「エネルギー消費量と総量の二重制御による改善施策」が多くの省で導入されました。
今回の電力供給の不足と政府による施策により、一部の省では計画停電も実施されています。
特に電力消費量が多い産業は、節電のみならず減産や操業停止を命じられている状況になっていると報じられました。
製造工場が多く輸出に積極的な省ほどエネルギー消費量が多くなっているため、その影響は大きくなっています。これにより、太陽光パネルの原材料工場やパネルの生産工場も減産や操業停止を余儀なくされており、中国産の太陽光パネルは現在価格・納期を含めてとても大きな影響を受けています。
弊社もこれに関していくつかのメーカーよりお話を伺いました。とあるメーカーのお話では当初の生産予定から60～70％程度まで減産するように制限を受けている状況と聞いています。
またこれから冬を迎えるにあたり中国国内での暖房用の石炭需要もあることから、このような事態はさらに深刻化するではという見込もあります。
メーカーとしても、この事態がどの程度続くのか予測できない状況が続いており、太陽光パネルの安定供給・価格の安定には当面時間がかかるものと思われます。
世界シェアの約7割を誇る中国のこの事態を受け、他国産の太陽光パネルに切り替える動きも見えていますが、原材料の不足・高騰や元々の生産量の問題もあり根本的な解決には至っていないのが現状です。
これは、世界的なSDGsや脱炭素化への動きを受け太陽光発電に注目が集まっている中、大きな痛手と言えます。
前回、半導体不足によるパワーコンディショナーの品切れ・納期遅延のお話をしました。
その後のパワーコンディショナーの状況はどうなっているのかもちょっと触れておこうと思います。
いくつかのメーカーからお話を伺った状況ですと、早いメーカーでは10～11月から、他メーカーでも12～2月頃には一旦は供給が回復するというお話を頂きました。
これを見る限りは一時期懸念していたパワーコンディショナーの不足に関してはある程度の目途が立ったと言えます。
しかし、半導体不足は以前として続いており、根本的な解決が見えていない状況です。
弊社も設備工事側で給湯器やトイレのウオシュレット便座の納期が未定のものが大変多く困っている状況です。
パワーコンディショナーに関しても、他電気製品と同じように手に入らなくなる可能性は大いにあると考えられます。
パワーコンディショナーの不安は一旦は解消しつつありますが、現状では太陽光パネルの品薄・高騰が問題として浮き彫りになっています。そして、解決はまだまだ時間がかかりそうです。
私個人の感覚ではありますが、この事態は来年春以降にならないと解決に糸口は見えてこないのでは？という予想をしています。
このような状況下ですが、現在太陽光発電設備を検討中の方はどのように動けば良いのでしょうか？
以前の記事でもお話した内容となりますが、弊社としては『一度施工店・販売店に相談し、検討し始めること』をオススメしています。
理由としては、経産省から固定価格買取制度を申請し認定されれば、申請が通った年度の売電単価を確保できるからです。
※2021年度の申請は現時点からの申請は間に合わない場合もございます(一部地域)
固定価格買取制度の認定後には、10kw未満の設備では1年以内・10kw以上の設備では3年以内の運転開始期限が設けられています。
この運転開始期限の間は設備設置・稼働までの猶予があるということになるため、今のような状況で工事時期の目途がまだ立たなかったとしても、売電単価を確保することにはしっかりとした意味があります。
毎年、申請期限は容量によりますが電力会社への申請期限が10～11月、経産省への申請が12月～1月頭とされており、毎年申請期限が近くなると施工店・販売店も申請関係でとても込み合います。
申請に関しても必要な書類が多く、何も準備せずにすぐに申請が出来る というものでもございません。
しっかりと設備設置場所や内容を確認し、どのパネルをどのくらい置き、レイアウトをどうするか などなど決めなければいけないことはたくさんあります。
そのため、早め早めに「実際にその検討内容が妥当なのか」「太陽光発電を設置するメリットはしっかりあるのか」ということを、施工店・販売店と一度しっかりと話し合って方向性を決めることが重要です。
今年の春頃から、太陽光発電を取り巻く状況は二転三転しているような現状です。
世界的なSDGsや脱炭素化への動きを受け太陽光発電に注目が集まっている中、検討を考えてる皆様にはこのような状況でどのように動くべきか悩ましいかと思います。
しかし「今は時期が悪い」と先送りにするのではなく、一度専門業者と打ち合わせを行い、しっかりと導入効果などの検討を始めることが導入検討への第一歩です。
導入費用はもちろんですが、設計やシミュレーション・導入効果など専門業者としっかり擦り合わせを行い、自社に合った内容で検討を始めること。
売電も加味するのであれば、そういった申請を早め早めに進めるのも必要です。
弊社も随時、太陽光発電の設置検討などのお問い合わせは受け付けております。
お気軽に弊社お問い合わせフォームよりお問い合わせください！
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本日もお読みいただきありがとうございました！
